これまでは求職者向けの記事のみでしたが、今回から
企業様向けの情報を定期的に発信したいと思います。

というのは、プロダクトザイナーを募集したい企業様から
連絡を受けると求人詳細を聞きにお伺いするのですが、

その際にお話をしていると、こちらから現在のデザイナー
求人のポイントや現在の傾向などをお話しし、感心して
いただくことが多いからです。

また、企業様によってはデザイナーを中途で募集するのが
初めてであったり、数年ぶりで担当者が変わってしまって
よくわからない、というケースも聞くので、そのあたりの
基本的なことも含め、毎回テーマを決めてお伝えしたいと
思います。

初となる今回は、最初ということで基本的な事項ですが、
まずどこに依頼するか、ということをご説明したいと思います。

● 求人の依頼先
大きく分けて2つに分かれます。「広告型」と「エージェント
型」です。

1) 広告系
 広告系はその名の通り、御社の求人情報を掲載して
 おく形式です。掲載先は「人材会社系」と「一般メディア系」に
 分かれます。

 それを求職者が見て直接応募してくる場合もあれば、
 広告企業がとりまとめて紹介してくる場合もあります。

 料金体系は基本的に期間あたりの掲載料です。1ヶ月掲載が
 契約期間であれば、1ヶ月間掲載することで料金が発生します。
 費用は数万円から数十万円です。掲載料ですので、その間に
 1人の応募も無くても、料金が発生します。また、期間を延長
 すればその分、2倍、3倍と費用がかさんでいきます。

 広告系はさらに以下の2種類に大別できます。

1?1) 人材会社系広告
 人材会社が自社で運営しているサイトに掲載する形式です。
 会員制のものもあり、会員登録しているユーザーは転職意思が
 高いので比較的応募があつまりやすい傾向があります。
 中には求職者が登録するのに費用がかかるものもあり、その
 サイトに登録している人はそれだけ転職意思が高いことに
 なります。

1?2) 一般メディア系広告
 雑誌 「AXIS」や「日経デザイン」、デザイナー向けサイトである
 「JDN」など、デザイナーに目につきやすいメディアに掲載する
 広告です。
 
2)エージェント系
 自社で求人登録を幅広く集めておき、求人の依頼があったら
 その中から該当しそうな方に連絡、本人から受けたいという確認が
 得られたらその方を紹介する、という形です。

 ほとんどの場合が、成功報酬という形を取ります。つまり紹介
 した方が入社したら紹介料が発生します。逆に入社しない限りは
 1円も発生しません。

 また、早期に本人都合で辞めてしまった場合、返金規定がある
 場合が多いです。報酬は採用になった方の年収の25%から
 30%前後が平均です。その方の年収や、専門性(採用活動の
 難易度)などにもよります。

 一見すると大変高いのですが、広告系で3ヶ月も掲載をすると
 同等になります。しかも広告では良い方が見つかる保証は
 ありませんが、エージェント型は見つからない限りは1円も
 かかりません。
 人材会社からするとリスクですので、そのリスク分が費用に
 上乗せされていると考えてください。
 
 エージェント系も以下の2つに大別できます。 
 
2?1)大手人材会社系
 テレビでCMを流しているような、大手人材会社は広告系も
 エージェント系も対応している会社がほとんどで、また、ほぼ
 全職種に対応しています。

 例えば某社は数十万人の登録があり、そのうち5%が
 クリエイティブ系だと聞いています。大手の中でも、若手の登録が
 多い会社、高収入な方に強い会社、転職意欲が高く
 返信率が高い会社など多少の特徴があります。

2?2)業界専門系
 ある分野に特化したエージェントです。弊社ビートップツー
 プロダクトデザイナーに特化していますが、金融業界に特化した
 会社など、多分野でも存在します。各社ともかなり小規模な
 会社ですので、業界内ではそれなりに知られているものの
 知名度が低いのがネックです。

 一方で、希望に沿った人材をピンポイントにご紹介できるのが
 強みです。手前みそながら、弊社の場合は求人の依頼を
 いただいてご紹介する人材は1名から3名程度です。
 1名だけ紹介してその方が入社する場合もよくあります。
 その場合は企業様としては採用にかかる負荷、例えば応募者の
 書類の確認や面接の調整なども最小限で済みます。

 特にプロダクトデザイナーは希少でマイナーなため、ある企業様は
 「某大手人材会社に依頼したらWebデザイナーやグラフィック
 デザイナーばかり何十人も紹介してきて腹が立つ」と話して
 いました。

 逆に弱みとしては、大手の登録者数には到底及ばないので、
 マッチした方がいなくて一人もご紹介できないこともある
 という点です。この弱点を相互で補うため、大手企業では
 (登録者にあらかじめ断ったうえで)自社データベースを
 有料で専門系人材会社に解放している場合もあります。

終わりに
 知名度が高く、企業イメージが良い会社は広告を打つと効果が
 出やすいです。但し、「可能性が全くない応募者」が集まりすぎて
 手間がかかる場合があります。

 多くの企業様は多くの人材会社に依頼をかけて募集をされています。
 予算に余裕がある会社は広告と併用して募集をかけています。
 
 ご参考になれば幸いです。
 
 (次回以降は、より具体的なポイントをお伝えする予定です。
 およそ月に1回の掲載を予定しています)
 

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